最終更新日時：2024/3/27 9:34
求人情報
- 求人タイトル
- いわて生協 総合職正規職員を募集します【移住支援金対象】
- 就業場所
-
〒020-0690
岩手県滝沢市土沢220-3 - 業種
- 事業協同組合（他に分類されないもの）
- 雇用形態
- 新卒採用
- 雇用期間
- 無期
- 職種
- その他の販売類似の職業
- 仕事・業務内容
-
正規総合職を募集します
最初の配属は、店舗か宅配のいずれかになります。組合員さんに一番近い事業所で実務を習得していただき、その後他事業も含めた中でキャリアアップしていきます。 - 求人人数
- 10
- 勤務日
-
その他
（勤務日は、各事業所によって異なります。1年単位の変形労働制） - 就業時間
- 就業時間は、各事業所によって異なります。（1年単位の変形労働制を導入しています）
- 休憩時間
- 12:00～13:00 （休憩時間は、各事業所によって異なります。）
- 裁量労働制
- 無
- 休日
-
その他
（休日は、各事業所によって異なります。） - 残業（時間外労働）
- 有 20.00時間（月平均）
- 給与
-
月給
基本給：195,000円～215,000円
研修中：195,000円～215,000円
- 所定労働時間
- 0.00時間
- 昇給（前年度実績）
- 無
- 賞与（前年度実績）
- 有 （2.9ヶ月（2023年度実績））
- 通勤手当
- 有 （上限26,000円）
- その他手当
- 有 （時間外手当、役職手当、家族手当ほか）
- 加入保険に関する特記事項
- 各種社会保険あり、役職員共済加入必須
- 退職金制度
- 有 （勤続3年以上）
- 定年
- 有 （65歳） （役職定年、再雇用制度あり）
- 自動車通勤
- 可
- 福利厚生
- 産休、育休、介護休暇、借り上げ住宅制度、永年勤続表彰制度ほか
- 就業に伴い直接雇用者へ給付される公的機関からの助成の有無
- 有
- 内閣府の地方創生推進交付金（移住・就業・企業タイプ）を活用した移住支援金対象の別
- 対象
- 就業に伴い直接雇用者へ給付される公的機関からの助成の内容
- 詳細は、サイト内「移住支援金について」のページをご確認ください。
- 求める人材像
- 組合員さんはじめ周囲とコミュニケーションを取りながら、誠実で前向きに仕事に取り組める方。
- 年齢制限
-
有
例外事由 3号 イ（キャリア形成）
制限年齢：おおむね35歳まで
例外事由3号イ（キャリア形成）による
- 試用期間
- 有 （なし）
- 障害者雇用
- 無
- 受動喫煙防止措置
- 敷地内禁煙（屋外に喫煙場所設置）
- 応募方法
-
(1)県外の方：当サイトよりご応募ください。
(2)県内の方：就職サイト「マイナビ」より、いわて生協にエントリーしてください。採用説明会のご案内をいたします。 - 応募受付：電話番号
- 019-687-1441
- 応募受付：メールアドレス
-
sn.i05541mh＠todock.coop
※メールを送る場合は＠（全角）を@（半角）に置き換えてご利用ください - 求人情報の詳細ページ
- https://www.shigotoba-iwate.com/kyujin/detail/030007-0000000194708
- 採用担当者
-
人事・教育部
畠山・天下谷
TEL：019-687-1441
sn.i05541mh@todock.coop - 情報提供元
- シゴトバクラシバいわて
- 求人掲載期間
- 2024/3/1 0:00 ～ 2025/3/31 23:59
- 最終更新日時
- 2024/3/27 9:34
企業情報
- 法人番号
- 4400005000703
- 法人名
- いわて生活協同組合 （いわてせいかつきょうどうくみあい）
- 住所
-
〒020-0690
岩手県滝沢市土沢220-3 - 代表電話番号
- 019-687-1321
- 代表者名
- 理事長 飯塚明彦
- 資本金
- 9,926,740,000円
- 従業員数
- 2,000人
- 設立年月日
- 1990-03-21
- 本社の業種
- 各種食料品小売業
- 平均年齢
- 42.0歳
- 従業員に占める女性の割合
- 70.0％
- 平均年収（単位: 千円）
- 4,240,000円
- 管理職に占める女性の割合
- 25.0％
- 平均勤続年数
- 16.0年
- 売上高
- 47,800 百万円 （2022年3月期）
- 経常利益
- 13,200 百万円 （1970年1月期）
- 支店等
- 岩手県内各地
- Webサイト
- https://www.iwate.coop
- 法人の特徴
-
一人ひとりの働く姿が、「岩手のくらしを良くすること」につながります
店舗や宅配といった流通小売業としてだけではなく、組合員の声をかたちにした商品開発やサービスの提供、子育て世代や高齢者への支援、環境への取り組みなど、事業や活動を通じて存在そのものが地域の安心につながることを目指しています。
