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製造現場スタッフ【移住支援金対象】/株式会社 伊藤熱処理

最終更新日時:2024/4/2 14:23

求人情報

求人タイトル
製造現場スタッフ【移住支援金対象】
就業場所
〒990-0051
山形県山形市銅町1-8-38

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業種
金属熱処理業
雇用形態
正社員
雇用期間
無期
職種
その他の製品製造・加工処理工(金属製品)
仕事・業務内容
●工場内での製造(熱処理作業)及び管理業務と、それらに付随する業務全般
 自動車・建設機械部品等のセッティング、熱処理設備の操作業務
求人人数
1名
勤務日
月曜日、火曜日、水曜日、木曜日、金曜日、土曜日
(会社カレンダーによる。土曜出勤は月1回程度。)
就業時間
8:30~17:00 (交代勤務にて夜間勤務あり。19:45~4:15、22:45~7:15。別途夜勤手当あり。)
休憩時間
12:00~12:45
裁量労働制
休日
日曜日、その他
(年間106日/2024年度。会社カレンダーによる。)
残業(時間外労働)
有  15.00時間(月平均)
給与
月給
基本給:181,000円~201,000円
研修中:181,000円~201,000円
(職務手当40,000~50,000円含む。夜勤時は別途夜勤手当あり。)
所定労働時間
7.75時間
昇給(前年度実績)
有 (2,000円~3,000円)
賞与(前年度実績)
通勤手当
有 (上限10,000円まで)
その他手当
有 (皆勤手当、洗濯手当、技能手当、夜勤手当)
加入保険に関する特記事項
社会保険、雇用保険、労災保険
退職金制度
有 (勤続3年以上)
定年
有 (60歳) (再雇用あり 65歳まで)
自動車通勤
福利厚生
時間単位有休制度、定期健康診断、フォークリフト等免許取得支援、ストレスチェック、親睦会制度、慶弔見舞金制度、育児休業制度、介護休業制度、
就業に伴い直接雇用者へ給付される公的機関からの助成の有無
内閣府の地方創生推進交付金(移住・就業・企業タイプ)を活用した移住支援金対象の別
対象
就業に伴い直接雇用者へ給付される公的機関からの助成の内容
移住支援金有(東京23区在住者、通勤者が移住の場合、最大100万円支給の可能性あり)
就業に伴い直接雇用者へ給付される公的機関からの助成金額の総額のおおよその上限
1,000,000円
就業に伴い直接雇用者へ給付される公的機関からの助成金額の総額のおおよその下限
600,000円
必要な学歴
不問
必要な経験
特になし
必要な免許・資格
普通自動車運転免許
求める人材像
ものづくりに興味があり、新しいことを学ぶ好奇心と向上心のある方。
未経験の方は、丁寧に指導いたします。
歓迎要件
熱処理の知識と経験は不問ですが、入社後に熱処理について学んでいただく必要はあります。
これまでの経験を活かしてステップアップを目指し、新しいことを学ぶ意欲と向上心のある方大歓迎!
禁煙にご協力いただける方。
年齢制限

例外事由 2号(法令)
制限年齢:18歳以上
労働基準法第61条により満18歳に満たない者の深夜業の原則禁止
試用期間
有 (3か月)
障害者雇用
受動喫煙防止措置
敷地内禁煙(屋外に喫煙所を設けています)
応募方法
事前連絡のうえ「履歴書」を郵送願います。書類選考後、面接日時等ご通知します。
【電話番号】023-622-9452
【メールアドレス】soumu@inetu.jp
【ウェブサイト】https://www.inetu.jp/
応募受付:電話番号
023-622-9430
応募受付:メールアドレス
soumu@inetu.jp
※メールを送る場合は@(全角)を@(半角)に置き換えてご利用ください
求人情報の詳細ページ
https://job.yamagata-iju.jp/job/17
採用担当者
総務課
山川 嘉昭
情報提供元
すまいる山形暮らし情報館
求人掲載期間
2019/9/10 0:00 ~
最終更新日時
2024/4/2 14:23

企業情報

法人番号
6390001000137
法人名
株式会社 伊藤熱処理 (かぶしきがいしゃ いとうねつしょり)
住所
〒990-0051
山形県山形市銅町1-8-38

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代表電話番号
023-622-9452
代表者名
代表取締役社長  伊藤 雄平
資本金
38,800,000円
従業員数
87人
設立年月日
1968-06-12
本社の業種
金属熱処理業
上場区分
非上場
支店等
株式会社伊藤熱処理 仙台工場
Webサイト
https://www.inetu.jp/
法人の特徴
当社は東北に数少ない総合熱処理工場として、東北6県から関東、中部地区まで、約500社もの取引先を有し、自動車、オートバイ、電気機器、建設機械、半導体製造機器、ロボット、航空宇宙・防衛等幅広い分野の熱処理加工を行っています。
その技術力には定評があり、熱処理加工された部品は、地元企業や、県外または海外へと出荷されています。自動車部品の量産品から金型・治工具の多種少量品まであらゆる分野に対応することができることも強みです。
2021年11月、独立行政法人日本学生支援機構における奨学金返還支援(代理返還)制度の導入を開始しました。
奨学金を返済している社員の心理的・経済的負担を軽くすることで、安心して働ける環境を整備してまいります。
その他の情報
入社後、約半年間の現場実習有り